安全・安心なイベント開催のために

各地では、地域の祭りやマラソン大会、花火大会、スポーツイベントなど、日々さまざまなイベントが開催されています。
しかし、人がたくさん集まるということは、それだけケガ人や急病人が発生する可能性も高まります。
「イベントに訪れた人が、楽しい気持ちのまま家に帰れるように」、当会は救護班活動でイベント開催をサポートします。

また、当会の強みは、救護活動に必要な人材、体制及び資器材(一部を除く)のすべてを当会で用意し、それを一つの救護リソースとしてワンセットでご提供できることです。
当会保有の資器材や消耗品を使用した場合でも、かかった費用等をご請求することは原則としてありません。
当会は、活動に際してかかる経費のすべてを、会費や各自の自己負担のほか、行政や企業の助成金制度、そして皆様からのご寄付などで賄っています。

救護班活動

イベント救護活動は、そのイベントの規模に応じて、必要な会員(以下「隊員」と表記します。)を配置しておこないます。
主催者が設置する救護所を拠点とし、ケガ人や急病人の発生に備えて待機するほか、救急事案発生時の初期対応を実施します。
活動の主たる目的は、第一に「救急車が必要な状態か、そうではないかの判断をすること」、第二に「救急車が来るまでに適切な応急手当や一次救命処置をおこなうこと」または「救護所での手当により快復を目指すこと」です。

救護活動の体制としては、小規模~中規模のイベントであれば、「通常体制」として救護所に隊員数名が待機・巡回するほか、範囲が広大な大規模イベントであれば、「遊撃体制」により、いち早く現場に駆け付けることが出来る体制をとっています。
また、いずれの体制においても、明確な役割分担と指揮命令系統を確立し、円滑な救護活動及び部隊運用に努めています。

通常体制

救護所を拠点に、2~6名程度の隊員(規模により変動)が常時待機します。
傷病者が直接救護所に来所した場合はもちろん、会場内で発生した事案には、2~3名の隊員がすぐに駆けつけます。
気分不良や熱中症の傷病者で軽度の場合は、救護所のベッドで安静にさせたり、身体の冷却や水分補給をさせたりすることで、快復をサポートします。
また、転倒による擦過傷や靴擦れに対する絆創膏の提供や、火傷や骨折等のケガに対する応急手当もおこないます。
なお、救護所での対応が困難な場合や、緊急度・重症度が高い場合は、すぐに119番通報により救急車を要請し、救急隊に適切に引き継ぎます。

遊撃体制

2~3名1組の遊撃隊を複数隊編成し、常時会場内を巡回することで、救急事案の発生現場へいち早く駆けつけて対応します。
各遊撃隊は、大隊長や中隊長の指揮のもと、小隊長と隊員が一致協力しながら活動にあたり、救急事案発生時には、必要に応じて複数の隊を応援に向かわせるほか、同時多発的に発生した救急事案にも対応できる体制となっています。
また、主催者と協力のうえ、運営本部のそばに当会の救護本部を設置して、警察や警備、消防などの関係機関と連携しながら、救急事案の発生状況や対応状況を一元的に把握・管理することで、確実な救護体制を確立します。

当会では、救護班として「そもそもケガ人や急病人が発生することを未然に防ぐことも大切」と考えています。
そのため、主催者に了解を得たうえで、会場内の巡回に併せて、参加者や来場者に対して熱中症の予防や事故防止の声かけなども同時におこなっています。
また、救護班の存在を知ってもらうことで、安心してイベントを楽しんでもらうことも大切な取り組みの一つだと考えています。

救護班活動において、できること・できないこと

当会は病院などに属する組織ではなく、あくまで一般のボランティア団体であることから、出来ることには限りがあります。
それらについてご説明します。

できないこと

法律上、医行為(医療行為)は出来ません。
会員の中には、看護師や救急救命士などの医療系免許を持つ者もいますが、いずれも業務外・病院外での活動であるため、法律上その扱いは一般人と同じであり、やっていいことも一般人と何ら変わりありません。(医師免許を持つ会員を除く。)
看護師や救急救命士の普段の仕事(病院や救急隊など)ではやっていいことも、ボランティアでは出来ないことが多くあります。
当会は、法律の定める範囲の中で、医療に関する知識やスキルを活かしながら、出来る限りの初期対応をおこないます。

【出来ないことの例】
注射(インスリン含む)、点滴、薬の処方、酸素投与、傷口の縫合、器具を用いた気道確保、病名の診断 ...etc.
※テーピングによる固定についても、スポーツ整体等の専門的知識が必要なため、当会ではおこないません。

できること

反対に、医行為に該当しないことであれば、一般人がおこなっても問題はありません。
ただし、やみくもにやってはならず、人体構造に関する知識や、正しい手技や禁忌事項を知っておく必要があります。
当会では、医療資格者が中心となり、医療担当顧問の助言も受けながら、全ての会員に対する研修を適宜おこない、正しい知識と正しい手技により救護活動がおこなえるよう、体制を整備しています。
また、それでも医療資格者でなければ正しい判断が難しい項目や、絶対に間違えられない手技もあることから、内規にて「すべての会員がおこなって良いこと」と、「医療有資格者のみおこなって良いこと」に分けて定義することで、事故の防止及び安全確実な救護活動に努めています。

【出来ることの例】
バイタル測定*、ケガや熱傷等に対する応急手当、直接圧迫止血、骨折の固定、身体の冷却、一次救命処置、体位管理 ...etc.
(*バイタル測定のうち、手動式血圧計による血圧測定を除く)